湧出量、炭酸濃度、温度などの観点から、世界屈指の炭酸泉と言われる長湯温泉は、「飲んで効き　長湯して効く　長湯のお湯は　心臓胃腸に血の薬」と称えられるほど、効能の高さで注目を集めています。

自然療養にも最適だと言われる長湯温泉の泉質に目をつけ、多くの人に竹田の地に良質な湯があることを広めたいという思いで事業を始めたのが、「長湯ホットタブ」です。

「長湯ホットタブ」は東京都八王子に本社を持ち、薬用の入浴剤や炭酸泉の販売を行う「ホットアルバム炭酸泉タブレット」のグループ企業として誕生しました。

入浴剤の同名「長湯ホットタブ」の販売に加え、2019年には世界的建築家、坂茂氏が設計した温浴法療養複合施設「クアパーク長湯」を長湯温泉内にオープン。

「クアパーク長湯」は、その建築の美しさや素晴らしさはさることながら、宿泊棟、レストラン棟を備え、現代湯治ができる施設として話題を呼んでいます。

さらに今後「長湯ホットタブ」では、長湯エリアに新しいアミューズメント施設を検討中なのだとか！

“新しいこと”に果敢に挑戦していく「長湯ホットタブ」では、ユニークなアイデアを持つ社員を募集しています！

ファミリー向けの新規事業も計画！

現在の事業について、また求める人材について話を伺ったのは、「クアパーク長湯」で総支配人を務める平田泰浩さんです。

「ホットアルバム炭酸泉タブレットは、社長の小星がドイツで体調を崩した際、医者から“ドイツの温泉に入って治療するのが良い”と言われ湯治をしたところ、体が良くなったという実体験を元に、日本でも同じ泉質はないかと探し歩いたことから始まりました。最終的に辿り着いた場所が長湯温泉。そうしてここの炭酸泉をイメージして入浴剤・ホットタブを作り上げたのです。私たち長湯ホットタブは、さらに良い泉質を持つ竹田を広め、長湯を世界的な観光地にすることで恩返ししたいと、2018年に法人を立ち上げ、2019年から『クアパーク長湯』の運営をスタート。さらには地域情報を発信するメディアの運営も行っています。」

「長湯ホットタブ」のメインの事業は、入浴剤・長湯ホットタブの販売。

次いで、「クアパーク長湯」の運営、そして大分にもっと人を呼び込むために「大分ジャーニー」という大分県の情報まとめサイトも運営しています。

起業以来、さまざまな事業を立ち上げてきた「長湯ホットタブ」ですが、今後は早速新しい計画があるのだと平田さんは話します。

「ホットタブの販売は顧客も増え、右肩上がりになっていますし、『クアパーク長湯』は毎月湯治にいらっしゃるリピーターも増えて来ました。そこで今度は弊社が所有している古い旅館を壊して整地して、オートキャンプとサウナが体験できる場所を作りたいと思っています。」

「クアパーク長湯」は温泉療養を謳っていることもあり、利用者の年齢層は高め。そこでファミリー向けに遊べる場所を作りたいと考えているのだそうです。

「施設は川のそばにあるので、河川プールで泳いで温泉に浸かってもらって、サウナも入れて、バーベキューもできる。そんな遊べる場所ができればもっと長湯の町に人を呼べるのではないかと思っています。」

ユーモアを持って事業に取り組む、伴走者を募集

平田さんは大学卒業後、設計事務所で働いたのち、飲食店の立ち上げや、道の駅の立ち上げ、コンサルティング事業などに従事。0から1を作ることに長年携わってきたこともあり、豊富なアイデアから斬新なイベントも打ち出してきました。

最近では、夜間、「クアパーク長湯」を貸切にし、バーベキューを振る舞ったり、水着を着て温泉に浸かりながらDJの音楽を聴いたり、お酒を飲んだり、ある時にはオーケストラを呼んで本格的な音楽が楽しめたり。昼の雰囲気とは全く異なる異色のイベントを企画。

普段利用者の年齢層が高い「クアパーク長湯」に、20代、30代の若い世代が集まり、温泉の魅力をPRする機会になったそうです。

「長湯ホットタブ」では、そんな平田さんが描いたアイデアをユーモアを持って一緒に事業運営に取り組んでくれる右腕の存在を募集しています。

「自分がただ遊びたいだけというのもあるんですけど（笑）、でも自分たちがやってみて面白くないことはお客さんにとってもきっと楽しくないですよね。『クアパーク長湯』自体、人を楽しませる施設ですから、遊び心を持っている方でないと難しいかもしれません。『これが面白いよね』『この企画を広げていきたいよね』と、同じ価値観を持ちながら、何ができるか、どう動けるかを楽しみながら一緒に探っていける人が良いですね。」

平田さんのように、さまざまな事業の立ち上げやコンサルティングの経験がある方、今までの長湯にはなかったユニークで斬新なアイデアを持つ方、そして何より、地域のためを思って活動できる方には最適な職場だといえます。

「これからもっと事業拡大をするためには人材が不足しています。地域を巻き込んだ色々なイベントを企画し、実行、継続できる方と一緒に事業に取り組みたいと思っています。」